年齢に不安がある人（40代・50代）の職務経歴書の書き方｜経験の絞り方と記入例・無料テンプレート

40代・50代で転職を考えはじめると、「この年齢で、書類選考を通るのだろうか」「長いキャリアを、どうまとめればいいのか」と迷う人は少なくありません。経験が長いほど書きたいことは増え、気づけば職務経歴書が4枚、5枚とふくらんでいくこともあります。

厚生労働省の調査では、過去1年間に転職した人のうち、40代と50代は合わせて約4割を占めています。40代・50代の転職は、決して珍しいものではありません。書類で問われるのは年齢そのものより、「その経験が、応募先の仕事にどう役立つのか」が伝わるかどうかだと考えられます。

この記事では、製造業の購買・調達で約25年、課長としてチームを率いてきた50代前半の人の記入例をもとに、長い経歴の絞り込み方と、OK例・NG例の違いを解説します。管理職・専門職・異業種・定年後を見すえた転職のケース別の書き方と、面接で年齢に関わる質問をされたときの答え方も紹介します。

年齢に不安がある人（40代・50代）の職務経歴書の記入例

まずは完成イメージです。銅・アルミ板材のメーカーで生産管理と購買を経験したあと、産業機械メーカーに転職して約22年、部品の購買、海外調達の立ち上げ、購買課長を務めてきた50代前半の人を想定しています。応募先は、調達体制の見直しと若手の育成を求人に掲げる機械メーカーです。経歴は新しい順に書き、職務経歴の後ろに「応募先で貢献できること」の欄を設けているのが特徴です。画像をタップすると拡大できます。

この記入例と同じ形式のテンプレートを無料で用意しています。Word・Excel・PDFの3形式で、それぞれ空欄テンプレートと記入見本の2点セットです。

データで見る：40代・50代の転職は珍しくない

書き方の前に、40代・50代の転職がどのくらいあり、どんな条件で決まっているのかを、公的なデータで確認しておきましょう。

転職した人の約4割は、40代・50代

厚生労働省の「令和7年転職者実態調査の概況」では、2024年10月から2025年9月までに転職した人の年齢を集計しています。40代は22.9%、50代は17.4%で、合わせて40.3%でした。20代以下（22.7%）や30代（24.4%）と比べても、大きな差はありません。

出典：令和7年転職者実態調査の概況（厚生労働省）　表8

同じ調査で、前の勤め先に通算10年以上勤めていた人の割合は、転職者全体では20.0%ですが、50〜54歳では31.2%、55〜59歳では34.9%でした。1つの会社で長く働いてから転職する人も、50代では珍しくありません。

50代前半で転職した人の56.1%は、賃金が前職と同じか増えている

厚生労働省の「令和7年雇用動向調査結果の概況」から、転職した人の賃金が前職と比べてどう変わったかを見ます。50〜54歳では「増加した」が29.4%、「変わらない」が26.7%で、合わせて56.1%は前職と同じか増えています。一方で、「減少した」も42.0%ありました。

出典：令和7年雇用動向調査結果の概況（厚生労働省）　表6

45〜49歳では「増加した」が41.1%で、「減少した」の30.1%を上回っています。50代では、賃金が下がる転職も少なくないのが実情です。ただし、役職定年や早期退職をきっかけに働き方を変える人も含まれるため、下がったことがそのまま「失敗」を意味するわけではないと考えられます。

70歳までの就業確保措置を実施している企業は34.8%

厚生労働省の「令和7年『高年齢者雇用状況等報告』の集計結果」では、65歳までの雇用確保措置を実施している企業が99.9%でした。努力義務である70歳までの就業確保措置（定年の引上げや継続雇用制度の導入など）は、34.8%の企業が実施済みで、前年から2.9ポイント増えています。

出典：令和7年「高年齢者雇用状況等報告」の集計結果（厚生労働省）

企業規模別では、中小企業（21〜300人）が35.2%、大企業（301人以上）が29.5%で、中小企業のほうがやや高くなっています。50代の転職では、何歳まで働ける会社なのかも、応募先を選ぶ大切な手がかりになります。

採用担当が40代・50代の応募者で確認している3つのこと

まず知っておきたいのは、募集・採用で年齢を制限することは、法律で原則として禁止されていることです。ハローワークインターネットサービスの事業主向けの案内では、労働施策総合推進法により、募集・採用では例外事由に該当する場合を除き、年齢を不問にしなければならないとされています。例外は、定年年齢を上限にする場合や、長期のキャリア形成のために若年者を募集する場合などに限られます。厚生労働省のリーフレットでも、書類選考や面接で年齢を理由に採否を決めることは法違反になると説明されています。

そのうえで、40代・50代の応募者の書類を読むとき、採用担当が確かめたいことは、おおむね次の3つに集約されます。

1. 応募先で、何をしてくれる人か長い経験の中から、求人の仕事や課題に関係する経験が具体的に示されているか。入社後すぐに任せられることが見えるか。
2. 新しい環境に合わせられるか社風ややり方の違い、年下の上司や同僚、新しいツールに、柔軟に合わせて働けそうか。
3. 条件や働き方の見通しが合うか年収や役職への考え方、勤務できる期間などが、応募先の想定と大きくずれていないか。

年齢だけで評価が決まるのではなく、この3つの疑問に書類で答えられているかが、印象を左右すると考えられます。経験が豊富な人ほど、1つ目は書けていても、2つ目と3つ目が抜けがちです。

項目別の書き方：OK例とNG例の違い

ここからは項目ごとに、NG例とOK例を並べて解説します。40代・50代の書類で特に差がつくのは、経験の「量」を並べるか、応募先に合わせて「絞り込む」かです。

職務要約：25年分を並べず、応募先に関係する経験に絞る

職務要約は、採用担当が最初に読む部分です。経験が長いと入社から順に経歴を追いがちですが、最初の数行で「応募先で何ができる人か」がわかるように書きます。専門分野と年数、直近の役割、強み、応募先での活かし方の順にまとめましょう。

職務経歴：直近10年を厚く、古い経歴は1〜2行にまとめる

25年以上の経歴を、すべて同じ細かさで書くとA4・2枚には収まりません。ポイントは、新しい順に書き、直近の実績ほど厚くすることです。「逆編年体」と呼ばれる書き方で、採用担当が最も知りたい最近の仕事が、最初に目に入ります。20年以上前の経歴は、部署と担当業務を1〜2行で書けば十分です。

マネジメント経験は、人数だけでなく育成の方法と結果まで書くのがコツです。下の画像の3つのポイントも参考にしてください。

応募先で貢献できること：役職より「何ができるか」と働き方を書く

40代・50代の職務経歴書では、職務経歴の後ろに「■応募先で貢献できること」という欄を設けるのがおすすめです。求人票に書かれた仕事や課題に対して、自分の経験がどう役立つかを2〜3点に絞って書きます。最後に、役職へのこだわりや、年下の上司のもとで働くことへの姿勢を一言添えると、採用担当が口に出しにくい疑問に先回りできます。

年収や役職の希望は、職務経歴書には書かず、履歴書の本人希望欄に「貴社の規定に従います」と書くか、面接で話し合うのが一般的です。どうしても譲れない条件がある場合は、本人希望欄に短く書いておくと、入社後の行き違いを防げます。

PC・ITスキル：新しいツールは「導入した年」と「使い方」で書く

40代・50代の応募者について、採用担当が気にしやすいのが「新しいツールに抵抗がないか」です。ソフトの名前を並べるだけでは伝わりません。いつから、何の業務で使っているかを書くと、新しいやり方に合わせてきたことの証拠になります。

自己PR：経験の長さより、変化に合わせて成果を出したエピソードを

自己PRで「〇年の経験」「豊富な知識」を強調する人は少なくありません。しかし採用担当が知りたいのは、その経験を、新しい職場でも発揮できるかです。立場ややり方が変わる中で、周りと協力して成果を出したエピソードを選びましょう。

ケース別：40代・50代の職務経歴書の書き分け方

同じ40代・50代でも、どんな立場で転職するかによって、採用担当が気にすることと、書くべきことは変わります。どのケースでも共通するのは、「経験の量ではなく、応募先との接点で絞り込む」ことです。まずは全体像を表で確認し、自分に近いケースの解説を読んでください。

転職のケース	採用担当が気にすること	書くべきこと
管理職経験を活かす	応募先の組織の規模や文化で、同じように成果を出せるか	管理した人数・予算・範囲と、育成や組織づくりの方法と結果
専門職・プレイヤーとして	管理職から実務に戻ることに納得しているか、実務の勘があるか	直近の実務の中身と量、専門知識、現場に立つ意思
異業種への転職	業界の違いを理解し、一から学ぶ姿勢があるか	業界をまたいで使える力（交渉・管理・改善）と、学びの準備
定年後・再雇用を見すえた転職	何年くらい働くつもりか、条件の変化を受け入れられるか	長く働く意思と健康面、働き方の希望、後進に伝えられること

管理職経験を活かす

管理職として応募する場合、採用担当が見ているのは「今の会社だから成果を出せたのではないか」という点です。大企業から中堅・中小企業に移る場合は特に、仕組みや人がそろっていない中でも動けるかが問われます。肩書より、自分が何をして組織を動かしたかを書きます。

よくある落とし穴は、「〇〇部長」「〇〇プロジェクト統括」と肩書の一覧になってしまうケースです。肩書は会社ごとに意味が違うため、人数や規模、具体的な行動に置き換えて書きましょう。

専門職・プレイヤーとして

管理職を経験した人が、あえて専門職やプレイヤーとして応募するケースです。採用担当が気にするのは「本当に実務をしてくれるのか」「現場の勘は残っているか」です。直近の実務の中身と、現場に立ちたい理由を具体的に書きます。

よくある落とし穴は、「管理職に疲れたので」のように、後ろ向きな理由だけを書くケースです。本音にそういう気持ちがあっても、「交渉の現場で専門性を磨き続けたい」など、プレイヤーとしてやりたいことを中心に書きましょう。

異業種への転職

40代・50代で異業種に移る場合、採用担当は「業界の違いを理解し、一から学ぶ姿勢があるか」を見ています。業界をまたいで使える力に言い換えることがポイントです。

よくある落とし穴は、「業界は違っても、経験があるのですぐに対応できます」と言い切るケースです。業界ごとの慣習や規制は、入社してから学ぶことも多いものです。共通する力を示しつつ、学ぶ姿勢も添えましょう。職種ごとの書き方は、職種別の記事も参考にしてください。

定年後・再雇用を見すえた転職

50代後半から60代にかけて、定年後や再雇用の時期を見すえて転職するケースです。採用担当は「何年くらい働くつもりか」「条件が変わっても納得して働けるか」を確かめたいと考えられます。長く働く意思と、働き方の希望を、はっきり書いておくことが大切です。

よくある落とし穴は、「最後のご奉公として」「残りの社会人生活を」のように、終わりを意識させる表現です。応募先の就業規則や継続雇用制度は、求人票や会社のサイトで事前に確認し、書類では「何年、どう働きたいか」を前向きに書きましょう。

あわせて読みたい：生産管理の職務経歴書の書き方

40代・50代とAI：学び続ける姿勢を、職務経歴書でどう示すか

最初に知っておきたいのは、AIをどこまで使うか、応募者にどこまで求めるかは、応募先の規模・業界・社内ルールによって大きく違うことです。IPA（情報処理推進機構）の「DX動向2026」では、AIを導入している企業は従業員1,001人以上で8割近くにのぼる一方、101人以下では16.6%でした。AIを使った経験がないからといって、書類選考で不利になると考える必要はありません。求人票に「生成AI」「AIツール」などの記載があるかを確かめ、書く量を決めましょう。

差が出る理由は「年齢」だけでなく、「スキル」や「学習意欲」も

パーソルキャリア（doda）の「企業のAI活用実態と人材戦略に関する調査」第2弾では、AIを導入している従業員501人以上の企業の人事・採用担当者515人のうち、72.4%が「AIを使いこなす社員とそうでない社員の差が見られる」と答えました。差が生まれる理由（複数回答）は、「個人のスキル・能力差」65.7%、「年齢による差」59.0%、「学習意欲の差」53.6%でした。

「年齢」を挙げた担当者も多い一方で、それと同じくらい「スキル」や「学習意欲」が挙がっています。年齢そのものは変えられませんが、学ぶ姿勢は書類で示せます。なお、この調査はAI導入済みの大企業の社員評価についてのもので、中途採用の選考でAI経験を確認しているかを調べたものではありません。

購買・管理職の仕事での、現実的なAIの使い方

40代・50代の仕事で、生成AIが役立ちやすいのは、次のような場面です。いずれも、会社が認めたツールを、社内ルールに沿って使うことが前提です。

• 海外取引先への英文メールの下書きと、受け取ったメールの要約
• 会議の議事録の要約や、報告資料の構成案づくり
• 手順書やマニュアルのたたき台づくり（部下の育成用の資料など）
• 業界の動向や新しい制度について、調べ始めるときの論点の整理

どの使い方でも、取引先名・価格・個人情報などの機密情報は入力しないこと、AIの出力は自分で確認してから使うことが欠かせません。

書くのは「業務・使い方・変化」と「ルールの守り方」

職務経歴書では、「AIを使った」と書くだけでは伝わりません。何の業務で、どう使い、何が変わったかに加えて、情報の扱い方をどう守ったかまで書くと、管理職らしい慎重さも伝わります。

ここで大切なのは、盛らないことです。数回試した程度なら「生成AIの基本操作を学習中」と書けば十分で、「活用して効率化した」とは書きません。面接で「どんな場面で使いましたか」と聞かれたときに、具体的に答えられる範囲にとどめましょう。

AIを使っていない、使えない職場だった人は

勤め先でAIの利用が認められていなかった人や、まだ導入されていない人も多いはずです。無理に書く必要はありません。代わりに、新しい仕組みを覚えて、周りに広めてきた経験を書きましょう。システムの入れ替え、紙の手続きの電子化、Web会議の導入などは、新しいツールにも慣れていける根拠になります。

学び始めた場合は、「生成AIの基本操作をオンライン講座で学習（2026年9月修了）」のように、事実をそのまま書けば十分です。大切なのは経験の多さではなく、変化に合わせて学び続けている姿勢を、事実で示すことです。

面接で年齢に関わる質問をされたときの答え方

書類選考を通過すると、面接では年齢に関わる不安を、言葉を変えて確かめられることがあります。答えの基本は、職務経歴書に書いた事実をもとに、具体的なエピソードで答えることです。書類で「役職にはこだわりません」と書いたのに、面接で役職の話ばかりすると、それだけで信頼を損ねてしまいます。よくある4つの質問で考えてみましょう。

あわせて読みたい：転職回数が多い人の職務経歴書の書き方

提出前のチェックリスト

書き終えたら、提出前に次の項目を確認しましょう。

• 職務要約は、経歴を順に追わず、専門分野・直近の役割・強み・応募先での活かし方に絞っている
• 職務経歴は新しい順に書き、直近10年ほどを厚く、古い経歴は1〜2行にまとめている
• マネジメント経験は、人数・規模に加えて、育成の方法と結果まで書いている
• 「応募先で貢献できること」で、求人の内容に合わせて貢献を2〜3点に絞っている
• 年収や役職の条件を、職務経歴書の中で強く主張していない
• ITツールや生成AIは、使い始めた時期・業務・情報の扱い方を書き、使っていないことまで盛っていない
• PDF・Word・ExcelのどれでもA4・2枚に収まっている

よくある質問

職務経歴書に、年齢や生年月日は書くべきですか？

職務経歴書には、年齢や生年月日を書く欄は通常ありません。年齢は履歴書に書く項目なので、職務経歴書では氏名と作成日を書けば十分です。年齢を気にして書類の内容を変えるより、経験の中身を具体的に書くことに力を注ぎましょう。

経歴が長く、どうしてもA4・2枚に収まりません。

3枚以上になると、要点が読み手に伝わりにくくなります。まずは20年以上前の経歴を1〜2行にまとめ、実績は直近10年ほどに絞りましょう。応募先の仕事と関係の薄い業務や、社内の委員会活動などは思い切って削ります。書ききれなかった経験は、面接で話す材料として取っておけば十分です。

早期退職や役職定年がきっかけの転職は、どう書けばよいですか？

職務経歴書では、退職の事実を「早期退職制度に応募し退職予定」のように簡潔に書けば十分です。理由を詳しく説明するより、これからどんな仕事で力を発揮したいかを、職務要約や「応募先で貢献できること」で前向きに示しましょう。

1社に長く勤めてきたので、書ける経験が少ない気がします。

1社での経歴も、部署や役割が変わった時期ごとに区切ると、書ける経験は意外に多いものです。記入例のように、異動や昇格のたびに行を分けて新しい順に書き、応募先に関係する時期だけ実績を詳しく書きましょう。1つの会社で長く信頼を得てきたことは、それ自体が定着力の裏付けにもなります。

求人票に「〇歳まで」と年齢が書かれていたら、応募できませんか？

募集・採用での年齢制限は原則として禁止されていますが、定年年齢を上限とする場合など、法令で認められた例外があります。年齢が書かれた求人は例外にあたる可能性があるため、記載をよく確認しましょう。「年齢不問」の求人で、年齢を理由に採否を決めることは認められていません。